ペニスに自信がない男性の希望として長茎術があります。個人の努力ではなかなか期待した結果が得られない中、確実に長くすることができるので人気があります。長茎術は簡単な手術を行うため医療機関でしか行うことができません。

病気の時に利用する保険が適用されないため、自由診療となり費用は全額自己負担です。この場合、医療機関によって必要な費用が変わってくるので注意が必要です。まずはどのようなことが行われるのかを理解して、それにはどれだけの費用がかかるのかを把握してから、契約するようにしましょう。安易な決断はトラブルの元になります。

長茎術にはどんな方法があるの？

長茎術と言っても、具体的な方法はさまざまです。大きく分けると切ることが必要なものと切らないものに分けることができます。ペニスは表面に出ている部分が全てではなく、体の中までつながっています。尿道が膀胱までつながっていますが、その周りには同じように海綿体があり、根元まであります。その奥の部分を前に引き出すことで、表面に出ている長さを長くする方法です。

海綿体は体内で恥骨に靭帯でつながっていて、勃起時に上に向くようになっています。切る自治が必要な場合は、この靭帯の一部を切除することで前に押し出す方法になります。切除したことによって自由になるところが増えて、自然に押し出すことができるのが特徴です。

切らない方法は、体内の海綿体を引き出して靭帯を前に寄せたような状態にして固定するものです。靭切除する部分がないので体への影響が少なく、術後の回復が早いことがメリットです。傷口が小さいので感染症のリスクも少なくて済みます。

どちらの方法が適切かは状態によって変わってきます。体型なども影響してくるため個人の希望で選択することは難しいのが現実です。カウンセリングの時にどちらの方法で行われるのかを確認しておくと安心です。

長茎術にかかる費用は？

長茎術を実施するには、局所麻酔や縫合なども行うことになります。また、患部を清潔に保つために消毒や術後の医薬品なども使わなければいけません。そのような費用を全て含めて、支払わなければいけません。

病気の時には、保険を使って3割負担するだけで済みますが、長茎術の場合は自由診療なので、10割の全額を支払うことになります。保険で賄われる費用は、診療報酬と言う行われることによって決まったポイントを計算するシステムが採用されています。そのためどこの医療機関でも同じ費用しかかりません。

長茎術のような自由診療は、そのような決まったポイントがないため、医療機関が独自で定めた費用が請求されます。その内容は、実施される手順や使用される材料の違いによっても大きく変わってきます。

単純に費用の比較だけ行うと安い方が良いように思えますが、内容が充実しているから費用が高くなっているようなら、妥当なものかもしれません。請求される金額に何が含まれているのかをある程度把握した方が良いでしょう。なかなか専門的な部分はわからないかもしれませんが、比較した時にどのような点に差があるのかを明確にすることが重要です。

長茎術のトラブルを避ける注意点

長茎術を実施してせっかく良い結果が得られたのに、支払いでトラブルを抱えるのは悲しいことです。そうならないためには、契約前にしっかりと内容を把握しておくことが大切です。医療機関によって表示されている費用に差があります。長茎術は30万円以上かかるのが一般的です。切らない方法では、半額ぐらいで済む場合もあります。

ネットの検索などで魅力的な情報を見ただけで決めてしまうと危険です。結果として後から追加で料金が発生して、トラブルにつながることがあります。だから事前に表示されている費用に何が含まれているかを確認しておいた方が安心です。

長茎術は事前の診断がおこなわれ、消毒してから麻酔を行って、実際の施術と縫合が実施されます。終了後は痛み止めや抗生物質などの薬が処方されて、しばらくたってから抜糸と言う流れです。これらの一連の内容が全て含まれているか、または何か抜けているものはないかと言う確認を行うと安心です。

専門的な知識があるわけではないので、わからないところはしっかりと質問をしてクリアにしておきましょう。単純な費用の比較だけではなく、内容に興味を持つことが大切です。決して安い金額ではないので、多分大丈夫では後悔することがあります。

まとめ

長茎術は男性にとって、とても魅力的な手術です。ただしその費用はそれほど安価ではありません。そのためできるだけ安いところを探しがちですが、それではトラブルに巻き込まれるリスクが高まります。できるだけそのような事態にならないように、警戒が必要です。

結果も費用も納得できることが重要です。なかなかわかりにくい内容ですが、実際に行われることとそれが費用に入っているかを確認するだけと考えれば、意外と簡単に行うことができます。可能であれば複数の医療機関の内容を比較して、費用の内訳を確認してみると良いでしょう。